ビットコインなど暗号資産とブロックチェーンという単語をよく聞くけど「とても怪しそう」「けど気になる」なんて方いませんか？
つみたてNISAで固く運用していた当時の自分も「これは怪しい」と感じていました。
2017年は今ほど暗号資産人口も少なく、情報も少ないので明らかに怪しい。
知り合いに勧められて購入してみましたが、慎重派がこんなにも暗号資産の魅力を感じるとは思いもしませんでした。
ビットコインはどの暗号資産取引所でも購入できるので、安心して購入できます。
この記事で分かる事
- ビットコインの仕組み
- ブロックチェーンはビットコイン誕生とともに開発された
- 暗号資産取引所は無料で開設できる
今回はビットコインの仕組みと、ビットコインの買い方について分かりやすく解説していきます。
ビットコインの仕組みとは
| 発行枚数 | 2,100万枚 |
|---|---|
| 製作者 | サトシ・ナカモト |
| コンセンサスアルゴリズム | Proof of Work |
| 管理者 | なし |
ビットコイン投資を始める前はまずビットコインについてある程度仕組みを理解しておきましょう。
例外はありますが、ビットコインの仕組みをある程度理解する事で他の暗号資産の仕組みも覚えやすくなります。
ビットコインの発行上限が決まっている
ビットコインに発行上限数があるのをご存じでしょうか？
ビットコインは全部で2,100万枚あり、上限を決めることでビットコインの価値を担保できます。
ビットコインのように発行枚数が決められていると、それ以上は発行できないようになってます。
発行上限を決めることで、価値が高まり価格が上昇する要因にもなります。
日本円やアメリカドルなど国の法定通貨は金融緩和などでお金の量を増やすことができるので、お金を発行しすぎると通貨の価値が下がってしまいます。
価値が下がってしまうとインフレが発生し、お金を抱えるほど持ってても茶碗一杯のご飯しか購入できなくなる事も。
インフレの時は価値を担保できる資産にお金が流れやすい傾向にあります。
ビットコインを支えているブロックチェーン
ビットコインはブロックチェーンによって支えられていますが、ブロックチェーンをとてもとても簡単に説明すると、「世界中のみんなで取引の承認を手伝ってあげよう」です。
承認作業をマイニング作業とも言われ、コンピュータの使っていない部分をビットコインの承認作業に貸す事で、ビットコインの取引内容をチェックできます。
ブロックチェーンはビットコインの誕生によって世に知られましたが、その他にも不動産やゲーム、健康管理など様々なデータを管理できます
ブロックチェーンは世界中誰でも承認内容を閲覧できるので、不正をする場合は計算処理が早いコンピューターを数千台？と莫大な電力が必要になるので、実質不正取引は不可能です。
ビットコインの取引内容は誰が確認しているのか
ビットコインは先ほど2,100万枚と紹介しましたが、2140年頃までにすべてのビットコインが世に出回ると推測されております。
ビットコイン取引の承認作業によって貢献した人に新規に発行したビットコインを報酬として支払われます。
ビットコインと取引データ（トランザクション）は一つのブロックにまとめられ、そのブロックにはいつ、だれが、だれに、どのくらいのビットコインを取引したかが書き込まれています。
そのブロックの情報を第三者がチェックして承認することで、初めて取引データが正常に書き込まれます。
正常に承認することでマイニング報酬を得られます。
マイニング報酬も半減期を迎えるたびに減少するので、そこも押さえておくとより理解が深まります。
マイニング速度をハッシュレートと呼びますが、ハッシュレートの変動によってビットコイン価格も変動します。
政府や国、企業が管理してない非中央集権
法定通貨は政府や中央銀行などが管理できますが、ビットコインは誰も管理できない非中央集権的通貨です。
中央集権だと企業の方針によってルールが変わってしまったり、企業が独自の個人データを保有してしまいます。
例えば偉い人や既得権益を持っている人が有利になるようなお金の流れ（ルール）を作れますが、ビットコインではそのような流れを作る事はできません。
身近な例で例えると、クレジットカードやショッピングサイトのポイント還元率が改悪になってしまったりと。
P2P（Peer to Peer・ピアツーピア）
ビットコインはP2Pを採用しており、Peer（個人の端末）同士が直接データをやり取りしてます。
一部の暗号資産は企業や組織が管理した中央集権的な暗号資産も実在します。
暗号資産（仮想通貨）のP2Pはブロックチェーンによって実現しており、暗号化されたデータがブロックの中に生成されています。
P2Pは中央集権的なサーバーがないため、サーバーが落ちることなく安定した速度で情報の処理が可能です。
儲かる仕組み
ビットコインは株と同じく価格が変動するので、価格が安くなった時に購入し、高くなって売却すれば利益が出ます。単純ですね。
その逆もあり、高い時に購入し、暴落して売却すれば損失を出してしまいます。
ビットコインで借金する恐れはありませんが、元本割れはするので、その対策としてビットコインを積立購入するのがおすすめです。
ブームが終わってしまい、今からビットコインは遅いと感じてしまうかもしれませんが、人々の注目が薄れた時こそ投資家は注視しています。
ビットコインの仕組みにリスクはある？
ビットコインの魅力を感じたからといって、リスクを考えずに購入するのは危険です。
中には全資産突っ込んで痛い目をみた方もいるので、ビットコインのリスクも頭に入れておきましょう。
取引所破綻・ハッキング
ビットコインなどの暗号資産がハッキングによって、不正に流出してしまった事件を覚えているでしょうか。
あれはビットコインが流出していますが、厳密にいうと取引所のビットコインが盗まれただけで、ビットコイン自体は一度もハッキング被害にあったことはありません。
多くの日本円が盗まれるときは大体銀行から盗まれておりますが、ビットコインも不正に盗まれるのは取引所の原因です。
取引所はスーパーのようにあらかじめビットコインなどの暗号資産を仕入れており、その仕入れた暗号資産を個人に販売しています。
なので暗号資産取引所で購入する際、販売所と表記されています。
手数料が高くなってしまうので、ユーザー同士の取引である取引所でビットコインを購入しましょう。
日本国内の暗号資産取引所はほぼすべて販売所と取引所を用意しています。
少し話がそれてしまいましたが、取引所が保有している暗号資産を狙ってハッカーたちは取引所を攻撃しています。
暗号資産取引所が破綻する場合もあります、そういった場合は一部だけ保証されることもありますが、全額保証されない事もあるので、ビットコインのセキュリティ対策をしておきましょう。
51%攻撃のリスク
先ほどブロックチェーンはハッキングされたことがないと紹介しましたが、51%攻撃を受けるとビットコインを不正に盗むことができます。
ビットコインの承認作業は多数決なので、51%の人が正しいと言えば間違ったことでも正しい事になってしまいます。
その51%分の承認処理を確保することで、ビットコインの承認作業を書き換えることができます。
ですが、一つのブロックを書き換えたとしてもチェーンで繋がっているブロックのデータとの整合性が取れないことから、ブロックチェーン全体のデータを書き換えなくてはいけません。
それには膨大な電力と、世界中の承認作業に勝てるほどのCPUやGPUを用意しなくてはいけません。
それには莫大なコストがかかる事や、仮に成功したとしてもビットコインの価値がなくなってしまう事で損失を出してしまう可能性が大いにあります。
51%攻撃を受けてデータが書き換えられたらビットコインの意味がありませんからね。
秘密鍵やパスワードの紛失
暗号資産を管理する際はランダムに羅列したアルファベットを秘密鍵として管理します。
その秘密鍵は金庫のようなもので、暗号資産を引き出す際に必要になります。
それを紛失してしまうと引き出せなかったり、誰かに知られると盗まれてしまう可能性があります。
ビットコインの仕組みをアップデート
ビットコインは誰でも購入できるようになってもアップデートが行われており、性能改善されてます。
ビットコインのアップデートにはBitcoin Improvement Proposalsと呼ばれる改善提案があり、ビットコインコミュニティメンバーによって作られています。
改善提案はGithub上で会議が行われ、多数決によってアップデートを実施するかを議論しています。
改善提案内容や設計方法もオープンで行われています。
Segwit
Segregated Witnessの短縮後で、スケーラビリティの問題を解決するために実装されたアップデートです。
ビットコインの取引データは一つも被ることがないトランザクションIDが発行されており、取引データの中にある「scriptPubKey」「scriptSig」の署名データをハッシュ関数という計算方法で暗号化してます。
SegwitはscriptSigと取引データとは別の場所「Witness」に移動させます。
アップデート前はscriptSigが書き換えが可能なシステムでトランザクションIDも変更されていました。
その影響により二重取引が行われてしまう課題がありました。
Segwitにより一つのブロックに格納できるデータの量が増加したことにより、スケーラビリティ問題の改善につながりました。
Taproot
Segwitのアップデートから4年の月日が経ったTaprootですが、スケーラビリティ問題やプライバシーに関する機能が改善されました。
署名方法をシュノア署名に切り替え、処理速度とセキュリティ面が向上されました。
Taprootが実装される前は各デジタル署名が公開鍵に対して検証されていましたが、実装後は複数の署名をまとめてバッチ処理して検証するように変更されました。
ビットコインの仕組みの課題点
次にビットコインの課題点について紹介していきます。
スケーラビリティ問題
ビットコインの問題といえば「スケーラビリティ問題」とも呼ばれていますが、スケーラビリティ問題は取引の回数が決められ承認速度の低下問題です。
ビットコインのブロックチェーン上の1ブロックに取り込めるデータのサイズと、ブロック生成時間の感覚が決められています。
こうしたことからビットコインの取引に時間が掛かってしまい、お店などの支払いでは現状厳しいです。
レジでお買い物をする際、支払い確認だけで数分も待っていたらお店が回りません。
ちなみにビットコインキャッシュのブロック容量はビットコインの8倍である8MBです。
消費電力
ビットコインマイニングのシステムにより、より多くのパワーを持ったコンピューターがマイニングに成功し報酬を得られます。
失敗したコンピュータは報酬をもらえません。
マイニングには高スペックかつ莫大な電力が必要で、採掘量も減り電気代負けする地域も存在しています。
それほど多くの電気を利用しており、環境的には良くないと言われております。
とはいっても法定通貨も現金輸送にガソリンを燃やして、ATMを24時間つけっぱなしで問題があると思いますが、新しいものを受け入れたくない要因としても言われているでしょう。
ビットコインの存在感が大きく
ビットコインの課題点を紹介してきましたが、実際に多くの方に購入されているのも事実です。
ビットコインは今まで経済イベントとは無縁の動きですが、人々がデジタルゴールドとして長期保有し始めていることにより経済の動きと連動し始めました。
著名人や政府、企業の購入
企業で有名なのは「マイクロストラテジー」著名人で有名なのは「イーロンマスク氏」政府で有名なのは「エルサルバドル」「ニューヨーク市長」など様々な場所でビットコインの購入及び保有が始まっています。
アメリカのバイデン大統領は、暗号資産に対してポジティブな大統領署名に署名をしました。
国家レベルで動いている暗号資産市場では最近価格の変動が激しく変動しています。
寄付に利用されるビットコイン
2022年トンガの海底火山噴火により海底ケーブルが切断され、従来の銀行送金が不可能になっていました。
唯一ビットコインでの送金が可能で、海外からはビットコインによる寄付を受けていました。
法定通貨で受け取るには「受け取り場所」「価値が下がってしまう」「簡単にやり取りできない」そんなデメリットが存在します。
ビットコインの投資信託が登場
2021年にアメリカやカナダでビットコインの投資信託が購入できるようになりました。
現在日本では投資信託の購入に対応していませんが、暗号資産取引所を保有しているSBIや楽天で取り扱う可能性が高いと推測してます。
今後日本でもビットコインの投資信託が誕生するかもしれないので、ビットコインにお金が集まりやすくなります。
ビットコンで担保が組めるように
日本でもついにお金を借りる時に、ビットコインを担保にできるようになりました。
ビットコインの価格変動によって融資金額が変わってしまうかもしれませんが、価格が安い時から購入していた方は今後さらに多くの融資が受けられるようになるかもしれません。
ビットコインの購入目的は今後も増える
ビットコインは誕生してから10年以上経過していますが、まだ一部の人しか購入していません。
時間がかかると思いますが、徐々にビットコインが浸透していけばより多くのサービスがビットコインに対応するでしょう。
成長段階でもあるので、安い時に購入することをおすすめします。
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